座長・演者へのご案内
座長・指定演題発表者へのご案内.pdf
発表スライドと要旨の提出は完了しています。
登録は10月22日（土）までとなっております。発表スライドと要旨の提出をお願いします。
10月22日(土)に演題登録できないことがありました。ご迷惑をおかけしました。障害は解消されています。
発表のテーマについて
本年度は各テーマ毎（3-4演題）の発表を予定
自由演題は（6-8演題）の発表を予定
指定演題数に満たない場合は、各県病院薬剤師会に演題を依頼することがあります。
- 診療報酬改定対応（3-4演題）
- 薬薬連携（3-4演題）
- 感染管理（3-4演題）
- 癌化学療法・緩和ケア（3-4演題）
- 自由演題（6-8演題）
指定演題が規定数に到達しませんでしたので、例年通りの発表形式に変更します。
座長・発表者へのご案内
（演題募集期間）2022年8月5日（金）〜2022年9月10日（土）：演題と共同演者の登録をお願いします。各病院薬剤師会でまとめて登録をお願いします。演題登録は終了しました。登録ありがとうございました。
（演題登録期間）2022年9月10日（土）〜2022年10月22日（土）：発表要旨とスライドの提出をお願いします。こちらは個人登録をお願いします。
（PDFによるプログラム公開）2022年11月1日(火) このページで公開します。また、石川県病院薬剤師会、福井県病院薬剤師会、富山県病院薬剤師会にメールにて、プログラムをお送りします。
（北陸ブロック学術大会当日）13：00～17：00(zoom開催予定)
座長およびご発表の皆様は、原則各県の配信会場にご来場いただき、現地にて座長およびご発表をお願いいたします。ただし、感染等のやむを得ない理由により、各県会場でのご登壇が困難な場合は、大会運営事務局までお知らせください。
ご担当の講演毎にセッション開始時刻の30 分前までに受付にお越しいただき、受付をすませてください。
発表形式
- MS PowerPointを使用した発表のみとします。
- 発表は口演のみとし、発表7分発表8分、質疑応答2分とします。スライド枚数に制限はありませんが、予め依頼いたしました発表時間は厳守されますようお願いいたします（発表時間などは演題数登録状況で変更することがあります）。
- P Cの操作は、演台にセットされているモニター、キーボード、マウスを使用し、演者ご自身でお願いいたします。
- OS 標準フォント(MSゴシック、MS明朝、Century など)をご使用ください。
- ファイル名は以下のように演者氏名のみ記載して下さい。 例：北陸太郎
- 本学術大会が用意するシステム環境は下記のとおりです。OS:Windows10 データ形式：MS PowerPoint 2019
- スライド映写については、事前に大会運営事務局で確認いたします。システム環境にて対応できない画面の不具合やデータの不備につきましては、大会運営事務局から演者にお知らせいたしますので、ご対応お願いします。なお、学術大会当日、ご発表前にスライド映写の確認をお願いします。
- 本学術大会で使用しました講演データは、大会終了後に大会運営事務局にて責任を持って消去いたします。
- 講演内容における倫理的配慮について 本大会における講演にあたっては、文部科学省と厚生労働省にて人を対象とする医学系研究の実施にあたり全ての関係者が遵守すべき事項として定められた「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」(令和 3 年 3 月 23 日公布 令和 4 年 3 月 10 日一部改正)に準拠し、 倫理的問題に十分配慮してください。
- 利益相反(COI)に関する情報開示について 一般社団法人日本病院薬剤師会利益相反の申告内容と開示に関する細則に準じて、講演時に利益相反についての情報開示をお願いいたします。
利益相反（COI）に関する開示報告について
本大会では、一般社団法人日本病院薬剤師会 利益相反の申告内容と開示に関する細則に従い、全ての発表に関し、筆頭演者および共同演者の利益相反（COI）に関する開示報告をお願いいたします。
- 開示すべき内容
企業や営利を目的とした団体からの報酬等の収入
（１つの企業・団体から年間100万円を超えるもの） - 株の保有
（１つの企業の株式による年間利益が100万円を超えるもの、あるいは当該全株式の５％を超えて保有している場合） - 企業や営利を目的とした団体から知的財産権使用料（特許権使用料等）として支払われた収入など
（１つにつき年間100万円を超えるもの） - 企業や営利を目的とした団体より、会議の出席（発表）に対し、研究を拘束した時間・労力に対して支払われた日当、講演料
（１つの企業・団体から年間合計50万円を超えるもの） - 企業や営利を目的とした団体のパンフレットなどの執筆に対して支払われた原稿料など
（１つの企業・団体から年間合計50万円を超えるもの） - 企業や営利を目的とした団体が提供する研究費（受託研究、共同研究、助成金、寄付金）など
（１つの企業・団体から支払われた総額が年間200万円を超えるもの）
ただし６については、個人への研究費に加えて、共同研究者または発表者が部署（講座、薬剤部、薬局）の長である場合は、当該部署への研究費は、部署の長の収入として申告・開示する必要がある。